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死亡保険の積立(貯蓄)型のメリット・デメリット、その他の型との違いを紹介

説明をする男性

死亡保険とは、被保険者が亡くなった場合に、一定の保険金が支払われる保険です。死亡保険は「積立(貯蓄)型」と「掛け捨て型」、そして両方を合わせた「ハイブリッド型」の3種類があります。

さらに細かく見ると、積立型保険の中には、終身保険や養老保険、学資保険など多くの種類があり、どれを選べばよいか悩む人もいるでしょう。

本記事では積立型保険を中心に、それぞれの違いやメリット・デメリットについて解説します。おすすめな方も紹介しますので、どれに加入しようかとお悩みの方は、ぜひ参考にしてください。

死亡保険とは

死亡保険は生命保険の一種です。生命保険は、人の生死に関連して保険金が支払われる保険を指します。死亡保険は「人が死亡した場合、事前に指定している死亡保険金受取人に保険金が支払われる保険」です。

死亡保険には、「積立(貯蓄)型」と「掛け捨て型」、そして両方を合わせた「ハイブリッド型」の3種類があります。

積立型保険は貯蓄型保険ともいわれ、被保険者が死亡した場合、事前に契約で定めた額の死亡保険金が支払われます。また、満期や解約時に「満期保険金」「解約保険金」が受け取れる「貯蓄」の側面を併せ持っているのが特徴です。被保険者が死亡した場合に、支払った保険料の総額よりも多くの保険金が受け取れるタイプの保険もあります。

死亡保険の積立(貯蓄)型の種類

書類を作る男性

積立(貯蓄)型の死亡保険には、終身保険、養老保険、学資保険をはじめ、さまざまな種類があり、保険の目的、支払期間、満期保険金の有無など多くの違いがあります。

ここでは代表的な下記5つの保険について紹介します。

終身保険

終身保険は被保険者が死亡した場合に保険金が支払われる保険です。満期はなく、解約をしない限り保障は一生涯続きます。

一方で満期がないため満期保険金はなく、途中で解約した場合は、解約返戻金が受け取れます。

多くの場合、解約返戻金は時間の経過とともに増加します。そのため、解約時期によっては、支払った保険料の総額よりも多くの返戻金を受け取れるタイプのものもあり、貯蓄性の高い保険といえるでしょう。

一生涯の保障を付けるとともに貯蓄もしたい人におすすめの保険です。

養老保険

養老保険は、一定の保険期間がある保険です。被保険者が死亡した場合には死亡保険金が支払われ、無事に保険期間が満了した場合は、満期保険金を受け取れます。

死亡保険金と満期保険金の額は同額です。途中で解約した場合は、解約返戻金を受け取れます。

一定期間、貯蓄と同時に保障も得たい人におすすめの保険です。

かつての養老保険は、払込保険料の総額以上の保険金を受け取れることが多かったため、貯蓄性と保障を兼ね備えた保険といえました。

しかし、最近は満期保険金額が払込保険料を下回るタイプのものも見受けられます。加入する前に商品内容をよく確認しておきましょう。

学資保険

学資保険は、子どもの教育資金を準備するための保険です。保険料払込免除特約というものがあり、保険期間中に契約者(親など)に万が一のことが起きた場合に、以降の保険料の払い込みが免除となります。

時期が来ると満期保険金を受け取れます。満期保険金以外に入学祝い金などが受け取れるタイプの保険もあるため、保険を選ぶ際は商品内容を確認しておきましょう。

子どものための教育資金を準備しておきたい人におすすめの保険です。

個人年金保険

個人年金保険は老後の資金を準備するための保険です。契約時に年金の受け取り時期を決めておきます。一定期間または終身、年金として保険金を受け取れます。

保険金の受け取り方についてはいくつかあり、契約者の生死にかかわらず、一定期間受け取れる「確定年金」、契約者が生きている限り一定期間受け取れる「有期年金」、終身受け取れる「終身年金」があります。また、年金形式でなく一括で受け取るタイプの保険もあります。

公的年金以外に老後資金を準備しておきたい人におすすめの保険です。

外貨建て保険

外貨建て保険とは、支払った保険料を保険会社が外貨に換えて運用するタイプの保険です。多くの場合、保険金や年金、解約返戻金などを外貨で受け取ります。

なかには、外貨でなく日本円で受け取れるタイプの保険もあるため、事前の確認が欠かせません。

日本よりも金利の高い国の通貨で契約した場合、高い利回りが期待できます。ただし、支払う際や受け取る際に為替手数料がかかります。

為替相場の変動リスクがあることも把握しておきましょう。

死亡保険の積立(貯蓄)型のメリットとデメリット

患者の手を握る医者

ここまでは積立(貯蓄)型の死亡保険の種類を解説しましたが、加入した場合には、どのようなメリット・デメリットがあるのでしょうか。事前にしっかり把握したうえで、納得して商品を選びましょう。

ここでは、メリットとデメリットについて詳しく解説します。

メリット

積立(貯蓄)型の死亡保険の主なメリットは3つです。

支払った保険料以上の保険金を受け取れる場合がある

商品によっては満期が来ると支払った保険料以上の保険金を受け取れる場合があります。

満期保険金だけでなく、解約時期によっては解約返戻金が支払保険料の100%を超える商品がある点はメリットといえます。

契約者貸付制度を利用できる

契約者貸付制度を利用できる制度が付いた保険があります。これは、解約返戻金の範囲内でお金が借りられる仕組みです。

利息を支払うことで、保険の解約は不要で必要なお金を借りられる点はメリットといえるでしょう。なお、解約返戻金がない保険では利用できません。

生命保険料控除が利用でき、節税につながる

1年分の生命保険料から一定額を算出し、その年の所得から控除できる制度を生命保険料控除といいます。

積立(貯蓄)型保険の中にも、条件を満たし生命保険料控除の対象となっているものが数多くあります。

デメリット

続いて、積立(貯蓄)型の死亡保険の3つのデメリットについて見ていきましょう。

資産運用の効率は高くない

保険の返戻率は商品によって異なりますが、多くの保険は低利率の運用になっています。

理由としては、保険料の一部が保険会社への手数料に充てられるためです。高利率でお金を運用したい人にとっては、必ずしも効率のよい方法とはいえないでしょう。

早期解約すると元本割れの可能性が生じる

早い時期に中途解約した場合、解約返戻金がすでに支払った保険料の総額より少ない場合もあります。

実際に支払った金額よりも少ない金額しか戻ってこない場合、元本割れとなってしまうため注意が必要です。

固定金利の場合、インフレリスクがある

積立(貯蓄)型保険は固定金利タイプのものが多く見られます。

保険契約中に「インフレーション」が起きた場合、お金の価値は相対的に下落します。固定金利はインフレのリスクがある点を把握しておきましょう。

死亡保険の積立(貯蓄)型以外の保険

死亡保険には積立(貯蓄)型の他に、掛け捨て型、ハイブリッド型があります。

それぞれの概要、違いについて解説します。

掛け捨て型

掛け捨て型保険とは、満期保険金や解約返戻金がない保険商品を指します。保険期間が一定期間の「定期保険」が代表的です。

掛け捨て型保険は、保険期間中に万が一のことが起きた場合にのみ保障を受けられます。

保険期間中に何もなかった場合は、支払った保険料は戻ってきません。貯蓄性がない点はデメリットといえます。

同じ保障内容の積立型の保険と比較すると、保険料は割安になります。少ない保険料で大きな保障が得られる点は、メリットとして考えられます。

月々の保険料を抑えたい人や、「子どもが生まれて独立するまでの間」など、ある一定期間は手厚い保障を受けたいと考えている人におすすめの保険です。

ハイブリッド型

「定期付き終身保険」など、積立(貯蓄)型と掛け捨て型を組み合わせたハイブリッド型の保険も存在します。

主契約である終身保険(積立型)に、特約として一定期間の掛け捨て型保険をプラスして、死亡保障を手厚くする商品です。

主契約を継続したまま月々の支払保険料を変更できる点がメリットです。また、定期的に保険を見直すこともできます。

掛け捨て型同様、貯蓄性がない点はデメリットといえます。

保険を解約した場合、掛け捨て部分については解約返戻金がない点も把握しておかなければなりません。

定期的に保障内容を見直したい人におすすめの保険です。

死亡保険の積立(貯蓄)型が自分に合っているか一度検討しよう

死亡保険の積立(貯蓄)型とは、貯蓄性と保障を併せ持った商品です。終身保険、養老保険、学資保険などさまざまなタイプのものがあります。

万が一のことが起きた場合の保障はもちろん、途中で解約した場合に解約返戻金が払い戻されるタイプの保険も多く見られます。

ただし、掛け捨て型保険と比較した場合、貯蓄性がある分、月々の保険料が割高になる点はデメリットです。

死亡保険を選ぶ際は、保険の特徴やメリット・デメリットを把握したうえで、自身に適したものを選択しましょう。

トータル・ライフ・コンサルタント 佐瀬 大介 さん

監修者プロフィール

TLC(トータル・ライフ・コンサルタント)

佐瀬 大介 さん

5年間外資系保険会社で生命保険業に従事。現在は金融商材全般を取り扱い、お客様の将来における資金問題を解決する総合FP業を行っている。

  • ※本ページ上の保険の説明は、一般的と考えられる内容を掲載しています。個別の保険商品については、各保険会社の公式サイトをご確認ください。
  • ※掲載している内容は、2024年4月9日時点のものです。
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